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不動産バブル
シャドーバンキング問題
異常な債務残高
不良債権額の急増
新シルクロード構想の行き詰まり
過剰生産
ゾンビ企業
外貨準備高の急減
人口減少
etc...
様々な問題を抱え、さらにはそれぞれが深刻だとされ、崩壊説が出回っていますが、なかなか潰れない。。。
なんだかんだ言っても、世界第二位の経済大国で14億の人口を抱えている中国。
そう簡単には潰れません。
2009年、100年に1度と言われたリーマンショックの時も4兆元もの資金を投じて世界経済を支えました。
そんな背景もあり、中国経済はやはり強いのでは?
そう思われている方も少なくないかもしれません。
中国経済については、出てくるデータの信憑性が疑われるような国ですし、抱えている問題も山積み、かつ複雑ですので、実態が分かりづらい。。。
ということで、「中国崩壊」と言うフレーズをよく聞くのでなんとなく危機的状態なのではないか?という状態の方も多いのが実情です。
その複雑さの背景には、中国で度々大きな問題が表面化し、指摘されているにも関わらず、確実に年6%以上の経済成長を遂げていたり、経済や軍事的な外交においても、アメリカやその他の国に対しても強気な態度があったりと言う状態があるのではないかと思います。
この矛盾した状態の原因として、中国が社会主義国家であるにもかかわらず、一部で資本主義が取り入れている、本来真逆の体制が一国の中に存在しているからだと考えられます。
そして現政権の中国では、このバランスがいよいよ成り立たなくなって来ているのです。
胡錦濤政権時代、保八(バオバー)と言って、経済成長率8%を死守しなければ国内に大きな混乱が生じるとされていましたが、現政権下では新常態(ニューノーマル)として、6%台の安定的な成長で良しとされるようになりました。
それは、今までのような高度成長ではなく、安定的な成長期に入ったから。とされていますが、実際はどうなのか??
あらゆるデータを照合してみると…
専門家の間では、経済成長率やGDPは、公表されている数字の1/○とも、1/□とも言われており、実際のところ、かなり危険な状態であることが分かるのです。。。
中国が崩壊した場合、リーマンショックの時とは比べものにならないほどの規模で大きな影響があるとされています。
世界第二位の経済大国である中国。抱えている問題が深刻である上、山積みで、さらには複雑に絡み合っています。
先ほどもあげましたが、
不動産バブル
シャドーバンキング問題
異常な債務残高
不良債権額の急増
新シルクロード構想の行き詰まり
過剰生産
ゾンビ企業
外貨準備高の急減
人口減少
etc...
これらの一つでも崩れようものならば、連鎖的に大きなショックが起きることは容易に想像できますよね。
しかも今は、リーマンショック時のように、経済が落ち込んでしまった場合に引っ張ってくれる国も見当たりません。
アメリカは好調ですが、トランプ政権の下、保護主義体制で助けてくれることは考え難いです。
つまり、、、誰も助けてくれないのです。。。
一人一人がこのことに対し危機感を持ち、いざという時のために準備しておくことが非常に重要なのです。
今、然るべき時のために備えておく、そのタイミングに来ているのだと思います。
「マネーショート」という映画をご存知でしょうか?
簡単にお伝えすると、
リーマンショック前に市場の異変に気付き、いち早く暴落に備え、結果として世界中が危機に陥った時に大勝利を納めた人々の映画です。
サブプライムローンの仕組みやその当時の市場の様子がよく分かりますので、勉強のためにぜひ見て頂きたいと思います。
さて、この「マネーショート」。異変に気付きいち早く行動した人たちはどんな人達だったのでしょうか?
暴落前、多勢が好景気に湧く中、市場の実態を調査し、その状態を「異常である」と判断でき、そこをチャンスと捉え行動できた人々です。
暴落するまでの間、周りから揶揄されましたが、結果としてリーマンショック時、世間がその状態に呆然としている間、彼らは大勝利を納めたのです。
そこでブラットピット演じる伝説のトレーダーが「喜ぶんじゃない。自分たちの勝利の背景には、多くの人の敗北があるんだ」と言って注意していたのが渋かったです(笑)
確かにそうですよね。。本当にそう思います。
ただ、ここで言えることは、いち早く状況を調査して理解し、行動した。
と言うことが肝なのです。
ぜひあなたも、中国経済について、今どのような状況なのか?深く理解して頂き、さらには行動をして頂きたいと思います。
今回「中国経済解体新書」ということで、中国経済について約一時間の講義を用意いたしました。
内容は下記の通りです。
中国経済についていくつもの本や論文が出ていますが、フラットな目線でお届けしております。
ご受講頂いた方からは
といったご感想を頂いております。
ぜひ下記より学んで頂き、今後の投資活動にお役立てください。